2022.12.23

たいこうNaviでは、客観的な基準によって厳選したETF（上場投資信託）を通じて、約50か国1万2000銘柄以上（2022年3月現在）への分散投資を実現しています。本コラムでは、たいこうNaviで投資しているETFの特長や中身についてご紹介します。

2023年10月4日時点でのたいこうNaviの投資対象ETFは以下の通りです。

世界最大の経済大国である米国企業の株式に投資します。成長が続く米国の経済活動から得られるリターンが期待できます。

VTI（バンガード・トータル・ストック・マーケットETF）

アップルやマイクロソフト、アマゾンなど、皆さんもよくご存知の企業の株式が含まれています。大企業から中小企業まで4107銘柄が投資対象であり、米国の株式市場の全体に投資するのとほぼ同じ効果が得られます。

運用しているのは、バンガードという米国の運用会社です。世界で初めて個人投資家向けに「インデックス運用（パッシブ運用）」の投資信託を作った会社で、預かり資産の残高は世界トップクラスです。

日本や英国、カナダ、フランスなど米国を除く先進国の株式に投資します。幅広い先進国の経済活動を通じたリターンが期待できます。

VEA（バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF）

国別の配分では日本が20％といちばん大きく、地域別ではイギリスやフランス、ドイツといった欧州が半分以上を占めます。ネスレ（スイス）やサムスン電子（韓国）、トヨタ自動車（日本）など日本でもなじみのある大企業を含む4022銘柄が投資対象です。

世界第二位の経済大国である中国や台湾、インドなどの国々の株式に投資します。成長が著しい新興国の国々からのリターンが期待できます。

VWO（バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF）

国別では、中国の比率が全体の3分の1程度を占め、次いで台湾、インドと続きます。ネットサービスのテンセントやアリババグループといった中国企業が組入比率の上位にきています。VWO全体では4316銘柄が投資対象であり、比較的規模の小さな企業まで幅広く含んでいます。

国債や社債など安全性の高い債券に投資します。リスクが比較的小さく、安定した収益が期待できます。株式に対する分散効果も期待されます。

AGG（iシェアーズ・コア 米国総合債券市場 ETF）

AGGの投資対象のおよそ4割は国債で、その他には不動産担保証券や社債に投資しています。不動産担保証券は住宅ローンの元本や利子の返済資金を担保にして発行される証券であり、米国では重要な投資対象となっています。

債券では、その安全性（元本償還や利払いの確実性）を記号で示す「信用格付け」が格付け会社によって付けられることが一般的です。AGGでは、「投資適格債券」と呼ばれる、信用格付けがBBB以上の安全性の高い債券を投資対象としています。

AGGを運用しているのは、預かり資産残高1153兆円と世界最大のブラックロックという米国の運用会社です。

TIP（iシェアーズ 米国物価連動国債 ETF）

TIPでは実質的に米国政府が発行する物価連動債のみに投資しています。物価連動債は物価（モノやサービスの値段）の上昇に合わせて価格が上がる債券です。インフレ（物価上昇）が起こった場合に実質的な価値が目減りしにくい特徴があります。なお、物価連動債の価格は、物価だけでなく、金利などの他の要因の影響も受けます。※2023年10月4日以降は新規購入を行っておりません。

古くから世界中で価値が認められてきた「金」に投資します。国際的な紛争や金融危機など有事の際は、株など比較的リスクの高い資産から金などの「安全資産」に資金が移りやすく、金の値上がりが期待できます。

金に投資する方法として、実際に金の延べ棒を買うという選択肢もありますが、自分で安全な保管場所を確保する必要があります。ETFを通じての投資であればその必要はありません。

IAU（iシェアーズ ゴールド・トラスト）

GLD（SPDR ゴールド・シェア）

GLDを運用しているのは、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズという米国の運用会社です。預かり資産残高は430兆円と世界トップクラスです。

不動産に投資する金融商品であるREITを通じて、米国のオフィスやホテル、住宅など幅広い不動産に投資します。株とも債券とも異なる値動きによる分散効果が期待できます。

IYR（iシェアーズ 米国不動産 ETF）

IYRでは、電波塔や基地局などの通信用不動産を保有するアメリカン・タワー、倉庫などの物流施設を保有するプロロジスなどが投資対象となっています。

たいこうNaviでは、本コラムでご紹介したような、長期投資に適したETFを選定して投資しています。また、現在投資している銘柄がいつまでも最良とは限らないため、投資対象とするETFの銘柄を原則として1年ごとに見直しています。

ぜひ長期的な視点で資産運用を続けていきましょう。